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消費税増税対策のポイント還元を受け取らないつもりですか?

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現金・キャッシュレス生活

2019年10月、消費税が8%から10%に増税される事により、日本は節約の炎に包まれた。買い物を控え、半額商品まで待ち、全ての消費者が財布の紐を固く結んだかに見えた。だが、節約し稼ぐ方法は死滅していなかった…

 

という、あくまで私的には日本書紀レベルで有名なフレーズと共に、2019年10月、消費税が8%から10%となりました。

 

「キャッシュレス決済によるポイント還元に2%と5%がある」「外食と持ち帰りで消費税が8%か10%に分かれる」ニュースで目にすることはあっても、今までは関心がありませんでしたが、税率10%へ引き上げられる2019年なったことで、詳しく検証することにしました。

 

キャッシュレス決済では、現在多くの方がクレジットカードを利用しています。

 

あなたが発行したそのクレジットカードはどのように発行しましたか?

 

発行方法によって、今までよりお得にクレジットカードを発行することができますよ♪

 

今回は、増税対策のポイント還元をしっかりと受け取るためにも、キャッシュレス決済に必要となるクレジットカードのお得な発行方法も合わせてご紹介します。

 

消費税率の歴史

消費税引き上げ

 

消費税率は、2014年4月に現在の8%に引き上げられました。

 

消費税はいつ頃始まって、いつ税率が引き上げられてきたのか、消費税の歴史を簡単に説明します。

 

●1989年4月 竹下登内閣で初めて導入。税率3%からスタート!

※竹下登さんは、DAIGOさんのおじいちゃんだという話は有名ですね。

 

●1994年2月 村山富市内閣で税率が3%から4%に引き上げ。

 

●1997年4月 橋本龍太郎内閣で税率が4%から5%に引き上げ。

 

●2014年4月 安倍晋三内閣で税率が5%から8%に引き上げ。

 

※2015年10月の税率10%への引き上げ延期。2017年4月の税率10%への引き上げも延期。

 

●2019年10月 安倍晋三内閣で税率が8%から10%に引き上げられる。

※軽減税率を導入し、食品(外食・酒類を除く)は8%の税率を維持。

 

30年前、消費税はなんと0%だった訳ですね!!

 

私もおぼろげながらですが、ジュースが100円ポッキリだったのを覚えています。

 

消費税の引き上げが必要なのか

右肩上がり

 

生まれてくる子供の数は減り、65歳以上の高齢者の数が増えていく、「少子高齢化社会」は日本の将来にとって重要な問題だといわれています。

 

高齢者が増えることで、税金が使われている医療や年金、介護などに必要なお金が増えていきます。

 

しかし、若い人の数が減っている為、いまの税のしくみのままでは現役世代の負担が年々高まっており、自分たちの生活を支えることが難しくなっていきます。

 

財務省によると、高齢者を含む国民全体で負担できる消費税が「高齢化社会における社会保障の財源にふさわしい」と考えらるということです。

 

まあこの理由、若者と年配でキッパリ意見が分かれると思いますね。

 

私自身、中間年齢層に身をおいているのでもしかしたら半々の考えができるのかもしれませんが、若者からしたら、若者の将来的に、現時点で増税しないと高齢化社会における財源の確保で10%となっているのに、自分たちが高齢者を支えようとした場合、消費税だけじゃないけど、消費税30%とか40%とかにならないか?って気になりますよね。

 

逆に年配の方からしたら、自分の親は貰っていたのに、自分の時は70歳以上とか、生涯現役で働けとか、年金がないとか言われたら、貰う権利はあるだろ?って思っても不思議じゃありませんよね。

 

2019年10月1日から税率10%へ

少子高齢化イラスト

 

消費税の増税により、低所得者層の負担が大きくなる為、「生活に最低限必要なもの」の消費税を軽減することを"軽減税率"と言います。

 

この軽減税率の対象となる商品は、

「酒類・外食を除く飲食料品」と「週2回以上発行される新聞(定期購読契約に基づくもの)」

 

つまり、10月からは10%の商品と8%の商品がスーパーに並ぶことになります。

 

消費税8%(軽減税率) 消費税10%(標準税率)
生鮮食品(精米・野菜・果物・精肉・鮮魚) 菓子、飲料(ミネラルウォーター・ジュース) 水道水 酒類
加工食品(パン類・乳製品・麺類・弁当・ハム・醤油等) 新聞 保冷用の氷、ドライアイス 社員食堂、学生食堂での食事
テイクアウト、出前  粉ミルク・ベビーフード 医薬品、医薬部外品 トイレットペーパー・ティッシュペーパー
外食  おむつ・ナプキン

 

ここでポイントとなるのが、テイクアウトと外食です。

 

ハンバーガーや牛丼を店内で食べた場合は「外食」⇒税率10%

 

ハンバーガーや牛丼をテイクアウトした場合は「食品」扱い⇒税率8%

 

コンビニのイートインコーナーでの飲食は「外食」⇒税率10%

 

このように決まっているようですが、フードコードのような広い場所で「持ち帰り」と言って購入しても、フードコードで食べて帰る人はいると思います。

 

いつの日か「あの人、持ち帰りしてるのにフードコートで食べてるよ」なんて目で見られる日が来るのでしょうかね。

 

というか、テイクアウトの定義って何でしょう?フードコートって、持ち帰りと宣言したら持ち帰りになるの?という所がまだまだ曖昧じゃないかと思います。

 

で、曖昧なまま2019年10月に突入とか、勘弁してもらいたいものです。

 

と、詳細がハッキリするまでは考えていましたが、多くのフードコートに出店している「マクドナルド」は税込み価格を統一して、店内飲食とテイクアウトの消費税の差がないので、上記のようなフードコートの片隅でコソコソと食べる食べないという心配しなくていいので、これは有り難いですね。

 

店内飲食とテイクアウトを選択できる代表的なお店の対応は下記をご確認ください。

 

 気になる店の対応は?

ショッピング

 

テイクアウトの場合は消費税8%のまま、店内飲食の場合は消費税10%へ引き上げられるのであれば、多くの人が「外食は控えよう…」と思うのではないでしょうか?

 

大手外食チェーンでは、「店内外で別価格」「店内外で統一」のどちらかで対応するようです。

 

従来の方針通り「店内飲食とテイクアウトで税率を分けるほうがお客様にとって分かりやすい」と判断した店舗

 

主力商品は増税前価格に据え置き、一部商品のみ値上げをすると判断した店舗

 

 

【マクドナルド】

全体の7割の品目では10月以降も増税前の税込価格で購入でき、残りの3割の品目では税込価格を10円引き上げで調整した。

 

つまり、すべての商品において店内飲食とテイクアウトの税込価格が統一されているので、子供やお年寄りでも混乱せずに購入できる。

 

 

【モスバーガー】

本体を同一価格に設定し、店内飲食の場合は本体価格の10%、テイクアウトなら本体価格の8%の消費税がかかることになる。

 

モスバーガーでは、持ち帰りの需要が増えることを見越し、持ち帰りで時間がたってもしっとりとした食感が長持ちするように2年ぶりにバンズをリニューアルしたり、10月1日から12月31日の3ヵ月間「モスカードMOSポイント還元キャンペーン」を実施。モスカードで決済することで決済額の2%分となるMOSポイントが即時付与される。

 

【吉野家】

店内飲食とテイクアウトで税率を分ける方針を取った。価格変更もありません。

 

【スタバ】

店内飲食とテイクアウトで税率を分ける方針を取った。価格変更もありません。

 

 

各社が異なる対応となったため、利用者としては「このお店はどうだっけ?」と悩むことになるのは確かです。

 

増税後は「持ち帰りをしたほうが2%もお得だ」と気を張っている方が多いので、別価格で対応する店舗の場合テイクアウトする客が増えそうだが、それも一時的だと思われます。

 

実際子供と一緒のときは、いちいちテイクアウトして…なんてやってられませんもん。

 

 こんなに得することは二度とない⁉

口コミ

 

QRコード決済、電子マネー、クレジットカードと"現金で支払わない決済"のことをキャッシュレスといいますが、「現金が1番!」と言っていると二度とないかもしれないお得を掴むことができません。

 

PayPayやLINE Payが大盤振る舞いのキャンペーンを行ってきましたが、増税後はこのような大型キャンペーンは終息すると思われます。

 

その代わり、今度は国がお金を出してくれるのでいつまでも現金派のままだと後悔してしまうので、キャッシュレスを始めるなら増税前のいま!がチャンスなのです。

 

 

ポイントが貯まっても何に使えばいいのか分からないという方もいらっしゃるかもしれませんが、

 

クレジットカードのポイントで交換できるもので一般的なものは「商品と交換」ですが、欲しい物がなかったり、ポイントの有効期限が切れてしまったりと随分とクレジットカード利用で貯めたポイントを無駄にしてきたという方は、「楽天カード」はいかかでしょうか?

 

楽天カードを利用すると楽天スーパーポイントが貯まるので、楽天市場やポイント加盟店(マクドナルトなど)でポイントで支払ったりと、商品と交換するクレジット会社のようにポイントを無駄にすることがなくなると思います。

 

スマホ決済を利用することで貯まるポイントは、PayPayであれば「PayPayボーナス」、LINEPayであれば「LINE Payボーナス」という呼び方をしますが、それぞれまたスマホ決済時に利用することができます。

 

LINEPayであれば還元されたポイントを「請求書支払い」で使用することができるので、ポイントを無駄にすることもなく、いちいちコンビニや銀行に行く必要もなくなります。

 

キャッシュレス決済なんて…と思われている方も、獲得したポイントで何がしたいかを考えると、ポイントが還元されることが"お得"でしかないことが分かっていただけると思います。

 

 

 スマホ決済サービスの対応

PayPay、LINEPay、楽天Payの人気3社の対応はどうなったのでしょうか?

 

【PayPay】

PayPay増税対応

 

PayPayの場合は、消費者還元事業で5%還元となる店舗で、PayPay残高かヤフーカードで決済した場合のみ[消費者還元補助による還元]5%に、[PayPayから]5%相当を上乗せした合計10%相当のPaypayボーナスが付与されます。(10月1日~11月30日まで)

 

【LINE Pay】

 

LINEPay還元率

 

LINEPayの場合は、キャッシュレス・消費者還元制度の対象店舗で、QRコード決済・LINEPayオンライン支払い・LINEPayカード・QUICKPay+で決済した場合のみ、LINEPayのランク制度[マイカラー]最大2%+[消費者還元補助による還元]最大5%の合計7%相当のLINEPayボーナスが付与されます。(10月1日~2020年6月30日まで)

 

【楽天ペイ】

 

楽天ペイ5%還元

 

楽天ペイの場合は、消費者還元制度の対象店舗とか関係なく"楽天ペイが使えるお店"であれば、5%の楽天ポイントが付与されます。(10月1日~12月2日9:59まで)

 

増税前の駆け込み需要

走る

 

2014年に消費税が5%→8%に上がった際にも、増税前の駆け込み需要があった。

 

みんなが増税前になにを買ったかというと、

1位:日用品

2位:パソコン

3位:車・バイク

4位:食品・飲料品

5位:化粧品

6位:冷蔵庫

(マクロミル調べ)

 

冷蔵庫や洗濯機は、「値段が大幅に変わらない白物家電なので増税前に購入したほうがよい」と当時、テレビで言っていたことを思い出しました。

 

増税前に駆け込み需要で商品を買い、増税直後には買い控えで家電や自動車の販売台数が下がったりと、2019年10月以降にも同様の落ち込みが考えられる為、その対策として「キャッシュレス決済で2~5%のポイント還元する」というもの。

 

 増税前に買うもの買わないもの

増税前になんでもかんでも買っておいたほうがいいの?という疑問はありませんか?

 

ここで少しまとめてみようと思います。

 

【買ってもいいもの】

 

  • 遊園地などレジャー施設のチケット
  • 家電
  • 酒類
  • 医薬品
  • 電車やバスの定期券、回数券

 

セールなどしない商品に関しては増税前に購入することをおすすめします。

同じ理由で、定期券などもまとめて購入がおすすめ!

 

酒類は軽減税率の対象にはならないので、セールなどで安いときに購入しておいたほうが良いでしょう。

 

 

【買わなくてもいいもの】

 

  • トイレットペーパーや洗剤などの日用品
  • 衣料品
  • プリペイドカードや商品券

 

トイレットペーパーや洗剤などの日用品や衣料品はセールになることが多いので、無理に購入しなくてもいいでしょう。

 

プリペイドカードや商品券の購入はそもそも消費税がかかっていないので増税前に購入する必要はなりません。

 

 

気になる「住宅」「車」に関しては、

 

住宅は増税後の対策として、

 

  • 住宅ローン減税の期間が延長された(19年10月~20年12月に居住開始した住宅が対象)
  • すまい給付金の拡充(年収の目安が510万円以下から775万円以下に変更された)
  • 次世代住宅ポイント(省エネ、高齢者対応などの性能の有する住宅を取得・リフォームした場合ポイントがもらえる)

 

年収が775万円以下に該当する方の場合は、増税後のほうがお得かも⁉

 

 

に関しては、購入時にかかる自動車取得税が廃止となり、10月からは「自動車税環境性能割」という新しい税制度が導入されます。

 

また10月以降に購入する自動者については、毎年払う必要がある自動車税がいままでより引き下げられる。

 

車種や価格、使用年数によって異なるのでなんとも言えませんが、エコカーで価格が高い車は長期で乗らないと損してしまうので注意が必要です。

 

キャッシュレス決済5%還元(一時的)

消費税増税対策の柱とするキャッシュレス決済」でポイント還元を受けることができます。

 

コンビニ・外食・ガソリンスタンドなどのチェーン店では一律2%

 

それ以外の中小の小売店では5%にする方向で調整している。

 

還元率に差があることで、消費者は混乱することでしょう。

 

2~5%のポイント還元した分は、国の予算が使われるようです。

 

増税後の2019年10月~2020年6月の9ヵ月間と一時的な実施となりそうです。

 

対象となる支払いは、クレジットカード・電子マネー・QRコードなどでの決済。

 

 マイナンバーカードでポイント還元

マイナポイント

 

政府は、来年9月から再来年3月まで実施予定の新制度を発表しました。

 

  • ポイント還元制度終了後の個人消費の落ち込みを防ぐ
  • マイナンバーカードの普及につなげたい

 

このような狙いから、マイナンバーカード所有者を対象に1人あたり最大2万円までのキャッシュレス決済利用や入金につき、25%にあたる5,000円分の『マイナポイント』を支給するということです。

 

SuicaやWAONなどの電子マネーやPayPay、LINE Pay、楽天ペイなどのQRコード決済といった12の決済サービスが参加予定。

 

関連費用として約2500億円という巨額の予算を用意しているようですが、

 

  • マイナンバーカードの申請・取得
  • 取得後、スマホかパソコンから【マイキーID】を設定

 

と、そこまでして…と思うような手続きが必要なため、5,000円のために発行する気にはならないという人も多いでしょう。

 

さらに「スマホ決済アカウント」と「マイナンバー」を紐付けするのは、情報漏洩する可能性を考えると怖くてできないですよね。

 

つまり政府は、『マイナンバーカードを普及させたい』と言いつつ、本当の狙いは銀行口座とマイナンバーを紐付けさせて、税金の滞納がある場合は勝手に銀行口座の残高を調べて預金があれば差し押さえしたり、いずれは貯金から税金が取られる可能性もあるという。

 

 

ポイントが3重で貯まる

3重ポイント還元

 

2または5%のポイント還元が9ヵ月間の一時的なものだとしても、その期間はクレジットカード利用時のポイントと、消費税増税対策のポイント還元2または5%と、お店のポイントと3重でポイントを貯めることができます!

 

この期間だけは、キャッシュレス決済を避けてきた人でも、キャッシュレス決済したほうが良いと思うのではないでしょうか。

 

あのPayPayであった「100億円あげちゃうキャンペーン」のように、「スマホ決済なんて絶対に利用しない」と言っていた人すらも動かすような破壊力のあるお得さが、この消費税増税対策の柱であるキャッシュレス決済にもあると思います。

 

リリース予定のQRコード決済

キャッシュレス決済時のポイント還元制度で"QRコード"決済も対象となりますが、「アリペイ」は利用者の大半が中国からの訪日客ということで制度の目的に合わないと判断されました。

 

QRコード決済は店舗側の導入コストがほとんどかからないことから、今後電子マネーよりも導入する店舗が増えていくと予想されます。

 

2019年10月の消費税増税時に、QRコードの利用者が増えることが考えられ、各企業が次々とQRコード決済を開始予定です。

 

  • ゆうちょPay 2019年2月予定
  • au Pay 2019年4月予定
  • メルペイ(メルカリ) 2018年10月からプレセールス開始
  • ファミペイ 2019年7月予定
  • 7Pay ※サービス9月末で終了!
  • BankPay 2019年中予定

 

 

キャッシュレス決済の約8割が…

クレジットカード

 

日本では、キャッシュレス決済にクレジットカードが約8割も利用されています。

 

電子マネーやスマホ決済は、現金でチャージすることもできますが、クレジットカードでチャージすることでクレジットカードにポイントが付与されるので、電子マネーやスマホ決済利用時のポイント+クレジットカードでチャージ時のポイントとWでポイントを貯めることができるのであれば、クレジットカードからチャージしたほうがお得です。

 

しかし、クレジットカードからチャージしてもポイントが付与されないカードもあるので、いくつかポイントが付与されるカードをご紹介します。

 

    • Suica×ビックカメラSuicaカード(年会費:次年度以降年1回利用で無料)
    • nanaco×セブンカードプラス(年会費:次年度以降年5万円以上で無料)
    • 楽天Edy×楽天カード(年会費:永年無料)

 

クレジット発行ならポイントサイト経由がお得

ポイントサイトは、掲載されている広告を利用することで成功報酬として現金にも交換できるポイントが貰えるサービスです。

 

クレジットカード発行で高還元なのがモッピーというポイントサイトで、初めてポイントサイトに登録するという方に人気。

 

モッピー!お金がたまるポイントサイト

 

例えば、モッピー経由で楽天カードを発行した場合、8,000円相当のポイントがもらえます!

 

モッピー楽天カード

 

様々なクレジットカードが掲載されているので、まだクレジットカードを持っていないという方にもオススメです♪

 

関連記事:セブン銀行経由でお小遣いサイトからPayPay、LINEPayへチャージする方法

 

関連記事:「楽天カード」は増税後にメインカードとして利用する価値があるのか検証

 

【節約術】モニター案件

2019年10月からは、外食すると10%の消費税がかかる。そうなるともう外食は無理だな…。

 

たまの外食が、幸せだったのに。

 

しかし、楽しみだった外食を無理に我慢しなくてもよくなるサービスがありました!

 

それは「ファンくる」という食事代の30~100%が還元される外食モニターです。

 

ファンくるで、利用したい店舗を選び応募、当選すると、お店の人には内緒でお店のサービスや味などを調査!つまり覆面調査をします♪

 

そして、調査結果としてアンケートを提出することで、ポイント還元されるという仕組みです。

 

気軽に使えるクーポンよりは難しそうに感じますが、その分割引率が高いのでオススメです。

 

特に主婦の方に人気で、お友達とのランチや飲み会などお得に利用している方が多いそうですよ♪

 

ファンくるについてまとめた記事です。

ファンくるの危険性と評判・評価について

 

まとめ

このような記事を書いていると、自動販売機のジュースが110円で買えていたころが懐かしくなりました。

 

消費税が10%になっても自動販売機のジュースは税率8%の軽減税率の対象になるでしょうから、そこはよかった♪

 

お店側やクレジット会社、そして消費者、2つの税率に振り回されるってどんな感じなのでしょうね。

 

こればっかりは10月1日を迎えるしかないですが…。

 

キャッシュレス決済によるポイント還元は、2019年10月~2020年6月までの9ヵ月間だけですが、2%~5%のポイント還元をもらう、もらわないでは大きな違いとなります。

 

現金主義の人でも、クレジットカードや電子マネーといったキャッシュレスの世界へ踏み出す人も増えることでしょう。

 

その際は、ポイントサイトを経由することで現金にも交換できるポイントが付与されます。

 

クレジットカードの公式サイトからそのまま発行するのは、もったいないですよ!

 

クレジットカード発行に強い"モッピー"で、お小遣いを稼いじゃいましょう。

 

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2023年、当サイトで最も推奨するのはモッピーです。
モッピーは、お小遣いサイトとして現在一番輝いていて、PCはもちろん、スマホ・タブレットで真価を発揮するお小遣いサイトです♪

 

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コメントは2件です

  1. キャッシュレスといえばKyashというVISAプリペイドカードの安全性はどうなのでしょうか?
    還元率が2%なので使っているのですが危険性はないのかどうか気になっています。

    • コメントありがとうございます!!

      貴重なご意見ありがとうございます。
      是非とも当サイトで検証させていただきたいと思います。

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8/6:本日は、広島に原爆投下されてから78年が経過した日。広島県民としては、78年もインターネット検索しないでもわかる一般常識です!!というのは私達のような年代で、子どもたちにとってはもうなんでもない1日、黙祷の前には叩き起こさないとならない状態です。完璧余談ですが、2022年8月6日にはワンピースの映画、本日ではゴムゴムのギア5がついに登場!!子どもたちはこっちのほうが気になって仕方がない様子でした。私も気にならないと言えば嘘になりますが、もう78年も経過してしまったという気もしますね。私が子供の頃といえば、そこら変にいるおじいちゃんおばあちゃんであれば、当時事を覚えている方も多かったです。当サイトで何回か書いたかもしれませんが、宮島の方まで逃げてきた方もいらっしゃったようですし、私の祖母も原爆手帳を持っていました。78年ともなると、実際に体験した方の高齢化も進み、子どもたちの関心が薄い事も時代を感じます。
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