お小遣いサイトの危険性を検証!!小遣い稼ぎ » お小遣いサイト鉄板広告 » ふるさと納税の安全性と評判・評価について
※当サイトの一部記事にはPRが含まれます
ここ数年話題となっているふるさと納税の危険性と評判・評価について詳しく検証した記事です。
ふるさと納税、利用した事がある方は分かると思いますが、非常に簡単なものです。
今回はふるさと納税の利用方法、限度額、そしてふるさと納税を行なうにあたってのメリット・デメリット、特にデメリットは何か?会社にバレるようなものなのか?会社にバレて何か問題があるのか?という所を中心に、安全性の検証を行っていきます。
お小遣いサイト(ポイントサイト)を経由する事もできます。
という事は、ふるさと納税に対し広告が発行されているという事で、地方自治体においても広告利用を推進している状態です。
危険性と安全性、メリット・デメリットを理解して頂き、納得行く上でふるさと納税を利用して頂ければ幸いです(できればポイントサイト経由で)。
呪文のような用語をできるだけ使わないで説明しますが、どうしてもという時にはファンシーな画像でゴマかしていきます。
当サイトでは、ふるさと納税サイトに対し、以下の記事を掲載しています。
平成31年度税制改正で、ふるさと納税の見直しも焦点となり、
「寄付額の3割以下」「地場産品」という基準を守らない自治体に6月1日以降寄付をしても税金控除を受けられなくなる。
総務省は年明け以降、返礼品の調達額などの調査を開始し、税優遇の対象となる自治体を指定します。
ギリギリまで還元率の高い返礼品を送付する自治体がいるかもしれませんが、何月に対象となる自治体を決定するか分かりませんし、2018年受付終了間際にAmazonギフト券などでの違反が増加したことに対し、総務省は「対象自治体を指定する際には今回の違反も考慮せざるを得ない」としています。
ここまで言われて、2019年高額な返礼品を用意する自治体はいるのか？
大阪付泉佐野市のフツさと納税特設サイト【さのちょく】で、なんと「100億円還元 閉店キャンペーン」が実施されています。
寄付額の最大20％までAmazonギフト券が還元されます。
閉店？という感じですが、実は「訳あってこの度本市ふるさと納税は、一旦閉鎖する運びとなりました」と発表。
2017年度の受入額(団体)で1位になった泉佐野市だけに驚いたが、泉佐野市はふるさと納税の返礼品に対する規制強化に反対していて、今回これまで寄付したくれた方々への感謝の意味を込めて、Amazonギフト券はキャンペーンのプレゼントだと強調している。
実質5割を超えるモノもあり、【さのちょく】にアクセスが集中していて繋がりにくくなっています。
「返礼品額は寄付額の3割まで…」
しかし、総務省が各自治体の返礼品の調査をしたところ、11月1日時点では91だったが、12月20日～25日かけて調査した結果116と3割越えや地場産品ではない返礼品を送付していたと発表した。
"さとふる"や"ふるなび"が寄付額の10％程度のAmazonギフト券配布キャンペーンが年末に開始され、実質的に返礼割合が3割を超えることが判明した自治体もある。
このAmazonギフト券、ふるさと納税サイトによる負担ではなく、自治体自らが負担していたということが分かった！
2018年のふるさと納税の話題トピックです。
ふるさと納税の今後を考えると、問題になっているのは返礼品競争です。
2018年現在、ふるさと納税の返礼品は、納税額の3割～5割程度です。
2017年、総務省からの要請…あくまで要請で、3割程度に抑えなさいという状態となっていますが、2018年についてはその限りではなく、要請が出ていない状態です。
家電や商品券等については3割というのがある程度浸透してきている状態ではあるのですが、そもそも商品に価値をつけるのが難しい(食品・衣類等)においては、3割というのはあくまで目安にしかならないでしょう。
となると、2018年のふるさと納税は、もっと大きな問題とならない限り、返礼品競争が起こり、昨年と同様もしくは返礼品の質は上がるかもしれませんね。
まあ問題となるのは年ごとの話になってくるので、2018年は現状山を乗り越えているという状態です。
2018年11月、闇ふるさと納税…まあ現状ただの造語ですが、土日に現れ、短期間で姿を消す返礼品があるそうです。
現状ふるさと納税は、そもそもの3割という定義に疑問を持っている自治体が多く、政府側も3割という明確なエビデンスを示せていないので、こういった問題も起こるのでしょうね。
そして罰則するにもそもそもエビデンス(根拠)があいまいだから、ふわっとした内容で罰則する事ができない…という状態です。
ただ利用する側にとっては土日がチャンスですね。
良い事か悪いことか?というと、極論を言えばユーザーとしてはお得な返礼品があるのであればそちらを利用した…というのは問題があることではありませんので、制限されない限り土日を狙うというのもチャンスの1つとなっていますね。
ふるさと納税についての詳細は、他サイトで非常に詳しく説明されています。
私としては取っ掛かりとして、ふるさと納税を行なうと何が起こるのか?というのを分かりやすく説明していきたいと思います。
ですので、ふるさと納税に関する専門用語等、できるだけ使わないで説明していきたいと思います。
まず、ふるさと納税とは、自分が住んでいる地域以外に税金を納める事を言います。
普段私達が払っている税金と言えば所得税、市民税、厚生年金等ですね。
消費税とかは別物で、商品を購入した時点で問答無用で徴収される税金なので、これは対象外です。
ふるさと納税は、所得税と住民税、この2つの金額が控除されます。
速攻でページを閉じてしまいそうな計算式があるのですが、簡単に説明します。
ホント簡単な計算で、会社員でない場合、つまり個人事業主等ではまた違ってくるので目安として見て下さい。
とその前に、会社員の方の税金がどのように決まっているかご存知でしょうか?
多分この事を理解しないと、ふるさと納税に対し何のメリットがあるかが分からないです。
ただ地方の特産品を貰え、なんとなく節税になるとだけしか認識できないんじゃないかと思います。
そこで1つモデルを作って考えていきます。
会社員(サラリーマン)で年収が500万円の場合をモデルにしていきます。
年収500万円の場合、ボーナスがあるかと思いますが単純に12で割ると、月に41万6666円ですね。
そこから何かしら怪しい呪文で、どんどん手取り金額が減っていきますよね。
この減っていく金額、
おおまかに5つに分かれます。
厚生年金保険は文字通り年金です。
普通の会社に入った場合、この厚生年金は年収により金額が決まり、年収に応じて金額が上下します。
健康保険は病院に行く際の保険証、保険証を利用するためのものです。
雇用保険は微々たる金額ですが、失業した時に給付金を受け取るためのもので、遡って雇用保険をかける事も可能なものです。
この2つは会社員である以上、避けがたい、どうしようもないものです。
所得税は、収入に応じて金額が決まり、所得に対しての税金を払うものです。
住民税は住んでいる都道府県・市町村に税金を払うものであり、この料金から町が整備されたり、市役所を作ったりしています。
この5つを払っていくと、毎月41万6666円のものが
位で減っていき、最終的に手取り金額が33万2000円位になる。
サラリーマンで総支給が42万位の方、まあこの位の手取りになるんじゃないかなと思います。
で、この所得税12375円と住民税20500円、どこから出てきたんでしょうか?
ここから先はなんとか全部読んで下さい。
そうすれば理解できるハズです。
これが呪文なしでは語れないものがありますが、年収500万円の場合、まずは給与所得控除という、会社員ならば必ず受けられる控除額があります。
ここにも計算式があり、660万円の場合収入(500万)×20%+54万円というものがあります。
要するに154万円ですね。
これが500万円-154万円され、346万円が所得金額となります。
ここから色々な控除があり、社会保険料やら配偶者控除やら住宅ローン控除やらなんやらで100万円程控除があったとします。
これで346万円-100万円=246万円です。
この控除後の収入合計が所得税と住民税に大きく関係する額です。
所得税は195万円を超え330万円以下の場合、10%と控除額97500円です。
住民税は簡単に計算すると10%です。
この事から所得税は246万×10%=24万6000円に97500円を引き148500円です。
住民税は246万×10%ですので、24万6000円です。
これを12(月)で割ると、所得税は12375円、住民税は20500円となります。
という訳で、以上の計算から、所得税と住民税が出て来る訳ですね♪
…なんとか理解して頂けたでしょうか…?
ご自身の給料明細と源泉徴収票を確認してみると、大体合っていると思います。
というのも、この制度、地方自治体、市町村で微妙に金額が変わる為、一概には言えない事もあります。
年度が変わると計算方法や金額が微妙に変わることもありますので、あくまにこの金額から大きく逸脱するとおかしいという位の目安だと思って下さい。
で、ふるさと納税はこの、所得税と住民税を先に払ってしまう、要するに控除額を増やすという役目です。
先程適当に濁しましたが、所得税の場合、社会保険料やら配偶者控除やら住宅ローン控除やらなんやらという所、ここにふるさと納税を払った金額がプラスされます。
住民税の場合、算出された住民税から直接ふるさと納税額が差し引かれますが、私の場合8割といった金額が引かれました。
税金が違うのでこの図式は成り立ちませんが、先程の例に当てはめると、90000円のふるさと納税を支払った場合、
所得税：246万円-9万円=235万円×10%-97500円=137500円で、1月11500円
住民税：246000-(90000×0.8＝72000円)＝174000円で、1月14500円
となります。
自慢じゃないですが、私は当サイトを運営しているおかげで、年収500万円より多いですし、個人事業主としての所得がプラスされます。
ふるさと納税には限度額があるので、年収500万円じゃ90000円納税は実現できないので、あくまで参考として見て下さい。
以上がふるさと納税の計算の仕組み。
おわかり頂けたでしょうか?
今、当サイトでふるさと納税の仕組みを説明しましたが、ふるさと納税サイトにも、ふるさと納税の仕組みが丁寧に書かれています。
当サイトでは、金額の仕組みについてピックアップしましたが、ふるさと納税サイトでは、概要を説明してくれている事が多く、最終的にふるさと納税に使える限度金額をシュミレーターに入力する事ではじき出すという事も可能になってきます。
基本的にふるさと納税サイトの仕組みを見るだけであれば登録不要ですので、ふるさと納税についてさらに納得した場合は、ふるさと納税サイトを見てみるというのも一つの手です。
さとふるなんか非常に分かりやすいと思います♪
私たちにとっては、ふるさと納税を行なう事で先に税金を支払、なおかつ産地の特産品が貰えるという魅力的なものです。
このふるさと納税、危険性と安全性というものを考えないといけないのでしょうか?
危険性と安全性、考えられるだけ考えていきましょう。
ふるさと納税には収入によって限度額があります。
何故限度額があるか?というと、さすがに全額、他の地方自治体に税金を納めてしまうと、人気のない地方自治体の税収が無くなってしまうからですね。
ふるさと納税自体、北海道とか、食について特産品がある地域が有利ですしね。
この限度額、収入によって限度額があります。
限度額を算出するシュミレーターもありますので、外部リンクではありますが参考までに利用してみて下さい。
あくまで参考ですので、実際は詳細な計算を行なうか、このシュミレーターで出た金額より少なく見積もって下さい。
もっと正確にというならば、源泉徴収が出た12月の給与明細を確認して、正確な数値を入れるとほぼ正確な数値が出てきます。
くれぐれも、前年度の給与を入力しないように…
収入が違う場合、結果も違ってきますので。
ちなみにですが、ふるさと納税はこの収入格差も問題となっていて、まあ普通…私もそう思いますが、高所得者程お得になれるシステムとなっていますので、低所得者にとっては指を加えて返礼品の数々を眺めるだけになってしまいますので…
ふるさと納税、地方自治体からすればできるだけ自分の自治体に納税して欲しい。
納税してもらうには…当然ですが返礼品が重要になってきます。
ですので、地方自治体では返礼品をより魅力的なものとし、少しでも納税してくれる方を増やしていきたいと思います。
そうなると、特産品の被った地方なんか争いが勃発、返礼品を他よりも少しでも良くして、少しでも納税してくれる方を増やしたいと戦いが激化していきます。
この結果、何が起こるかと言えば人気のない地方自治体から人気のある地方自治体へ納税する方が増えるという事です。
これがより格差となると、人気のない地方自治体は廃れ、人気のある地方自治体は返礼品をより豪華にし、より多くの納税者を増やすという事になります。
その結果、各社社会が地方自治体にも影響し、ふるさと納税自体が地方自治体の首を締める事になります。
うちは人気のない地方だから納税してくれる人がいなくて、この道路も直す事ができない…
とかになるのであれば、ふるさと納税自体、この制度が必要なのか?という問題になり、ふるさと納税自体が無くなってしまいますので。
この自体は昨年から顕著に表れ、利益率・換金性の高い金券や家電等、返礼品の見直しを要求されたり、返礼品の限度額は3割という制限が登場してきたりしています。
ただ自治体も、関係ない特産品を返礼品に当てているものもありますし、それを言ったら逆に特産品のない地域では返礼自体が見込めないではないか…!!となり、ふるさと納税の課題となっている問題です。
ふるさと納税は、基本的には納税する場合、確定申告を行わないといけません。
これはサラリーマンにとってはかなりのデメリット。
個人事業主や確定申告を行なう方にとっては、ただ一行納税額を追記するだけ。
ただこの確定申告を行わないというデメリットに対し、ワンストップ特例制度というものがあり、1年間に5自治体までであれば、確定申告を行わずともふるさと納税の寄付金控除を受けることが可能です。
ワンストップ特例制度を受けるには、
が必要です。
申請用紙については、各自治体+ワンストップ申請用紙で検索すると出てきますし、ふるさと納税サイトにもテンプレートが用意されています。
これを忘れると確定申告が必要となり、確定申告をシなかった場合無効となりますのでくれぐれもご注意下さい。
所得税はともかく、住民税は会社が給料引きにしていないでしょうか?
住民税は、ふるさと納税を行なう事で結構な額が減額されます。
その時、会社の給料から考える住民税というのは、もはや数式レベルで10%に近い数字です。
その10%ですが、ふるさと納税を払った為、以上に低い金額になってしまう。
という事は考えられます。
一応控除という名目ですが、住民税が企業の考える定形通りにならないという事はありますので、わかりにくくしている地方自治体もありますが、基本的にバレる可能性はあると考えて下さい。
私が言いたいのは、バレたとして何か問題があるか?という所です。
まあ普通に、ふるさと納税を利用しましたで済む問題だと思います。
まあ仮に、地方の地場の企業の場合、ふるさと納税を行い、他県に税金を払うのを禁止という空気にしている会社があったとして、ふるさと納税は一応自分の地方自治体に寄付することも可能なようです。
まあ返礼品が貰えるかどうかが地方自治体によって異なりますが、まずふるさと納税を行い、会社にバレたとして何か文句を言う企業はないと思って下さい。
まあ地方自治体のやる事に、いち企業がケンカを売るという事も難しいですし、そもそもこのネット社会で禁止という企業を見るけるのも難しいので…
公務員や議員等、地方自治体に絡んでくる方はある程度叩かれている職種もありますが…
ふるさとチョイス、さとふる、ふるなび、楽天ふるさと納税といったポータルサイトは10以上あり、それぞれ自治体のお礼の品、使い道を選んでふるさと納税することができます。
ふるさと納税は、応援したい自治体に寄付をするという仕組みですので、ふるさと納税利用者としてはすべての金額を自治体へ寄付していたのですが、実は寄付金額に応じて10%以上の手数料を支払っていることがわかりました。
ポータルサイトの数が増えるに従って手数料も高騰しており、さらにポータルサイトから届く「おすすめ返礼品情報」のようなメルマガに数個の自治体を特別に紹介していますが、そのメルマガに掲載してもらうにも広告費用が必要になり、仲介業者にしっかりと利益をもたらしている「ふるさと納税の"手数料"」は、ユーザーとしては疑問があります。
しかし、ポータルサイトへ支払う手数料が高くても、ポータルサイト経由での寄付が多い、さらに代わりにPRを行ってくれるというメリットを考えると無視することができません。
高還元の返礼品によって寄付金額を集める自治体が多く、返礼品を寄付額の3割以下にすることが求められており、今後はPRに力を入れる必要があり広告費が高騰していくと予想できます。
返礼品の見直しのついでに、このように自治体が仲介サイトへ支払う手数料という問題にも目を向けてもらいたいと思います。
昨年私は、合計91000円のふるさと納税を行いました。
どんな事があるか…?という事で、私が利用したふるさと納税そして、返礼品を紹介します。
この記事を書く際に調べた所、今年も同様のサービスで広告がありましたので…
これは広島県竹原市にある、ハマミツ解散というもので、殻付きの牡蠣が40個入っているものです。
金額も10000円ですし、ふるさと納税を行なう際は中々割の良いものだと思います。
通常、返礼品としては10個程度が相場ですし、単純に個数で選んだ所もあります。
まあ私自体が広島県在住ですし、竹原市もある意味、家からでた高台から超うっすらと見える所にありますし…
と思い、私はこの商品をチョイスしました。
私自身、牡蠣が好きな部類で、正直言えば親族が牡蠣屋を営んでいます。
牡蠣屋に親族がいると、商品にならない牡蠣って昔は貰えていたんですが、最近はそれすらも販売するようになってきたので、いくら親族とは言えどおいそれと貰う訳には行かなくなってきたんですね。
ですので高価な牡蠣、なんとか手に入れる方法はないかと思い、この案件に手をだしました。
余談ですが、この牡蠣、非常に身が大きく、私以外の家族は食さなかった為、根性で40個、自分ひとりで食べました。
2日に分けで20個ずつ食べたのですが、海のミルクと言われる程栄養価の高い牡蠣、2日目で朝起きる時鼻血が出ましたね。
まあ私のように2日に分けて全部食べる方はあまりいないと思いますので大丈夫かと思いますが…
ハマミツ水産さん、悪い評価じゃなくて美味しかったんですよ…
私の食べ方が悪かっただけですね!!
ふるさと納税は、特に地方、自分の自治体にどうしても納税したい…!!という事さえ無ければ、積極的に利用して返礼品を受け取る方がお得です。
庶民的な考えからすると、普段から北海道のタラバガニとかを購入する機会って少ないと思います。
私は今年の誕生日、バーベキューしたいって言ったらそれすらも受け入れて貰えませんでしたし…
ただ、ふるさと納税で高額なお肉が手に入ったらどうだったか？
誕生日と合わせて、バーベキューも可能だったのではないかと思います♪
もう1つ、返礼品を受け取る事ができるというメリットもありますが、毎月給料から高額の住民税が引かれるというのも、それはそれで気分が悪いものです。
それをある程度支払う事ができるのは月々の払いが減る分、気持ち的にも良い事だと思います♪
…まあ書こうかどうか迷ったのですが、私は当サイトの事もあり、昨年は住民税が80万とか、結構お高い事になっています。
80万円も払うんだったら、返礼品を受け取ってもいいんじゃない?って思いますもん。
毎月7万円近く住民税を払うと、結構お国の為に副業してるって気分にもなりますしね。
最後にですが、当サイトはお小遣いサイトの危険性検証サイトであり、お小遣いサイトの紹介をさせて頂きたいと思います。
今回紹介するのはポイントタウンというお小遣いサイトです。
ポイントタウンは、当サイトというか、私個人で特別単価を頂いており、登録=350円を実現できています♪
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そして今回、ふるさと納税の事を記事にしましたが、あるんですよ…ふるさと納税の広告が!!
ふるさと納税は額も大きいので、かなり多きなポイントが還元されます♪
さとふるとか、ポイントタウン登録と合わせて1万円寄付で、当サイト経由であれば500円貯める事ができます♪
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ポイントサイトを利用する際、最も障害となるのはポイントサイトを経由するという事です。
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以上の事から、当サイトではふるさと納税とポイントタウンを合わせて利用する事をオススメします。
いきなりポイントタウンのバナーも良いかと思ったのですが、当サイトではできるだけ危険性というものを認識した上で利用して欲しい…
という事で、このページに進んで頂ければ幸いです♪
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その気さくさは、頼み込めばメル友にでもなってくれんじゃないかという勢いです♪
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